2019年に企業が取り組むべきIT技術は？

毎年恒例の調査会社Gartnerが、企業が2019年に可能性を模索すべき、戦略上重要なテクノロジトレンドのトップ10を発表した。

Gartner社によれば、これらのテクノロジは今後大きな破壊的改革をもたらす可能性があり、間もなく大きな影響を引き起こすか、5年以内に転換点を迎える可能性があるかのいずれかに当てはまるものだという。

これらのトレンドの一部は、相互に影響を及ぼし合う。Gartner社のバイスプレジデントDavid Cearley氏はその例として、「自律的な機械や拡張知能の形を取った人工知能（AI）は、モノのインターネット（IoT）、エッジコンピューティング、デジタルツインとともに、高度に統合されたスマートスペースを実現する」と説明している。

トップ10技術を簡単に紹介すると、

・自律的な機械（Autonomous Things）
これは従来人間が担ってきた機能を自動化する機械のことであり、ロボット、ドローン、自動運転車などがこれに含まれる。Gartner社は、今後の主なトレンドは、知性を持った独立した機械から、独力で、あるいは人間の入力に応じて協調的に動作するデバイスの群れに移っていくと予想している。後者の例としては、畑が収穫の時期を迎えているかどうかをドローンが判断し、収穫ロボットを派遣するといった形が考えられる。Cearley氏は「あるいは宅配業界では、自動運転車を使って荷物を目標の地域に運び、その後、自動運転車に積載されていたロボットやドローンで最終的な宛先まで荷物を配送するという方式が、もっとも効果的なソリューションになるかもしれない」と述べている。

・拡張アナリティクス
拡張アナリティクスは、機械学習を使って、アナリティクスの結果を簡単に生成したり、利用したりすることができるようにする技術だ。Gartner社は、データの準備、データ管理、最新のアナリティクス、業務プロセス管理、プロセスマイニング、データサイエンスプラットフォームなどの分野では、近い将来拡張アナリティクスの機能があたりまえのものになると述べている。拡張アナリティクスは、データの準備、知見の生成、知見の可視化のプロセスを自動化してくれるため、多くの場面で、データサイエンスの専門家がいなくてもアナリティクスを利用できるようになる。

・AIを利用した開発
Gartner社は、あらかじめ用意されたAIモデルをサービスとして利用することで、AIを利用した機能を内蔵したアプリケーションの開発が容易になると述べている。もう1つの変化は、データサイエンスや、アプリケーション開発、開発のテスト工程などでAIが利用されるようになることだ。2022年には、新規アプリケーション開発プロジェクトの40％で、AIが共同開発者として開発チームに参加するようになるという。Cearley氏は「専門家ではない人がコーディングせずにアプリケーションを開発するためのツールは以前からあるが、AIを利用したシステムでは柔軟性の向上が期待される」と述べている。

・デジタルツイン
昨年に続くランクインだが、デジタルツインは、現実世界の物体やシステムをデジタル的に表現したものだ。Gartner社は、2020年には200億個以上のセンサーやエンドポイントが接続され、システムや業務プロセスに対する理解を深めるために、膨大な数のモノにデジタルツインが作成されると予想している。

・エッジコンピューティング
最近ではエッジコンピューティングに対する関心が高まっているが、これはIoTの普及が進むことで、データの処理を、クラウド上にある中央サーバではなく、ネットワークのエッジに近いところで行う必要が高まっているためだ。Gartner社によれば、今後5年間で、より強力な処理能力、ストレージ、その他の高度な機能を持つ専用のAIチップが、さまざまなエッジデバイスに搭載されるという。長期的には、5Gによって低遅延・広帯域の通信が可能になり、1平方キロメートルの範囲に配置できるエンドポイントの数も増加する。

・没入的体験
Gartner社は、仮想現実や拡張現実の先にある、未来の没入的ユーザー体験のモデルについて検討しており、人間が、周囲にある数百ものエッジデバイスからなるデジタル世界と接続できるようになると考えている。ここで言うデバイスには、従来からあるコンピューティングデバイスのほか、ウェアラブルデバイス、自動車、環境センサー、家電製品などが含まれる。Cearley氏は「このマルチ体験環境は、個々のデバイスではなく、われわれを取り巻く空間全体が『コンピュータ』として機能するような周辺環境体験を生み出すだろう。つまり、環境全体がコンピュータになるということだ」と述べている。

・ブロックチェーン
これも昨年に続くランクインだが、Gartner社によれば、現在のブロックチェーンの技術や概念は未成熟で、十分に理解されておらず、ミッションクリティカルな大規模業務環境での有効性は実証されていない状況にある。それでも、この技術がもたらす破壊的改革の可能性を考えれば、例え数年間はこれらの技術を積極的に導入するつもりがなかったとしても、ブロックチェーンの評価を開始すべきだという。

・スマートスペース
スマートスペースとは、人間とテクノロジのシステムが相互作用する物理環境またはデジタル環境のことで、例えばスマートシティやデジタルワークスペース、スマートホーム、コネクテッドファクトリーなどがこれにあたる。Gartner社は、この分野は急速に成長しており、スマートスペースはわれわれの日常生活の一部になりつつあると述べている。

・デジタル倫理とプライバシー
企業は、デジタル倫理やプライバシーに関する問題に積極的に対処していく必要がある。「プライバシーから倫理に視点が転換されれば、議論は『コンプライアンスを守っているか』から『正しいことをしているか』に移ることになる」とCearley氏は述べている。

・量子コンピューティング
量子コンピューティングの歴史はまだ始まったばかりだが、この技術は、これまでコンピュータが解くには複雑すぎると考えられてきた問題を解決できると期待されている。量子コンピューティングの進歩からもっとも恩恵を受ける業界には、自動車業界、金融業界、保険業界、製薬業界、防衛産業などがある。Gartner社は、企業は2023年から2025年頃にこの技術を導入することを想定して、どのように現実のビジネス課題に応用できるかを調べるための計画を立てるべきだと述べている。

弊社は、上記の10の技術のうち多少の齟齬はあるかもしれませんが、拡張アナリティクス、AIを利用した開発、デジタルツイン、エッジコンピューティング、没入的体験、ブロックチェーン、デジタル倫理とプライバシー、量子コンピューティングの8分野に関して現在、研究、システム開発・構築を手掛けております。

弊社は、来年これらの技術を活かして、1つでも多くの企業や社会にとって有意義なシステム開発をしていきたいと思います！